これまでの経済トレンドはモノ消費からコト消費でした。世の中はものにあふれ、今後はモノをあまり買わなくなる。一方で、旅行や食事そしてアウトソーシングのような、サービスを買うようになる。
こういった見立てでトレンドが語られていました。
渡辺務 東京大学教授の日本経済新聞記事
によると、
コロナ危機の原因は、人々が感染リスクを恐れて対面型の消費をやめ、対面でない消費に切り替えた
対面型の消費とはサービス消費で、対面でない消費とはモノ消費だ
とあります。
消費者の経済活動を、そのままコンサルティング業にスライドさせてみましょう。
コンサルティングが上記の流れに沿うものとすれば、対面で会議を進行したり、情報を整理したりする活動は停滞します。
従来のコンサルティングサービスをオンラインに移行するか、あるいは対面型のコンサルティングサービスそのものが無くなり置き換えられるかのどちらか。
いまのところオンラインへの移行で進んでいる。しかし、この先はどうでしょうか。オンラインに依存し続けるでしょうか。
コンサルティングサービスがモノ消費へとシフトした場合、その商材は情報そのものになります。
クライアントの課題を解決できるアイディア、事例、研究結果、それらをごく瞬間的な時間軸で提供し対価を得る、そのような仕事に変わっていくのではないでしょうか。
常駐や会議参加による時間単価による報酬モデルは変わっていくかもしれません。
